北アメリカ、FX取引高の半期調査結果発表
外国為替委員会の年2回の調査で北アメリカのFX取引高が今週発表された。2014年4月、25の業者がこの調査に協力し北アメリカのFX業界の最新のトレンドが明らかになった。
調査は、顧客、商品、通貨ペア、執行方法の4つのカテゴリに焦点があてられた。各データの内訳はFX取引種類4種、通貨ペア13種、カウンターパーティ4種、執行方法5種だ。便宜上、アルゼンチンのデフォルト問題によりアルゼンチンペソのデータは除いている。
上記のグラフは対ドルでの各通貨の月間取引高である。最も取引が多かったのは、ユーロ、日本円、ポンドであり、今後のFX市場でアルゼンチンペソに代わり人民元がどのような動きを見せるのか注目である。
4月、FX市場の中でスポット取引高は43%と最も高い割合を占め、次いでスワップ取引が29%、フォワード取引が23%であった。OTCオプション取引はわずか5%でであった。
上記のチャートは、取引方法毎の取引高の分布を示したものである。電子取引は41%と群を抜いて大きな割合を占めた。電子ブローカリングは11%で、電子取引と合わせると取引の半数以上が電子的な方法で執行されている事がわかる。
また、20%がリポーティングディーラー、その他ディーラーが25%、そしてほぼ半数がその他金融顧客による取引であった。この調査の全結果はニューヨークのFEDのこちらから見る事が出来る。
この調査に参加した業者は下記の通りである:
Bank of America、Bank of Montreal、The Bank of New York、Bank of Tokyo-Mitsubishi、 Barclays Capital、BNP Paribas, Citigroup、Canadian Imperial Bank of Commerce、 Calyon、CSFB、Deutsche Bank AG、Goldman Sachs & Co.、HSBC Bank USA、JP Morgan Chase Bank、Mizuho Corporate Bank、Morgan Stanley、Royal Bank of Canada、Royal Bank of Scotland、Skandinaviska Enskilda Bank、Société Générale、Standard Chartered、State Street Corporation、Sumitomo Mitsui Banking Corporation、UBS Bank、Wells Fargo Bank N.A.
この記事は英語版のオリジナル記事をWESTERN Inc.が日本向けに編集したものです。
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